同一の住所で同一の名称が既に登記されている場合は、その名称では登記できません。
そうでなければ、自由に商号を定めることができます。
使用できる文字は、漢字、ひらがな、カタカナ、ローマ字（大文字・小文字）、アラビア数字と一定の符号（「＆」「－」「．」「・」「‘」「，」）があります。
自由といっても次のような場合は、登記できません。
■会社の一部門を表す文字
「○○支店」「○○支社」など。
■「銀行」「信託」の文字
■公序良俗に反するもの
■有名企業の商号
「ソニー」「キャノン」など一般的に誰でも知っている企業の商号を使用することは、商号の使用差し止めの訴えを起こされる危険が高いので、絶対に避けましょう。